投稿者: aska-cl

産休で欠員となりました。 今回の募集は経験者に限らせていただいております。 勤務状況、待遇などは悪くないと思います。 詳細は総務　森岡までご連絡ください。 2022年9月10日 ＠＠＠　採用者が決まりましたので、 募集を終了させていただきました。＠＠＠ 電話　代表　0742-51-7717

2022年4月からの保険診療に対応した 体外受精と顕微授精の「かんたんマニュアル」を 更新しました。 HPのトップページ「高度生殖補助医療」に掲載されていますので、 ご覧ください。

高度生殖補助医療　マニュアル第10版 保険適応に対応したマニュアルアップデートしました。 スマホだと読みにくいので、PCかタブレットで 閲覧してください。 トップページを下方にスクロールしてください。

5月3日（火曜）休診日 5月4日（水曜）午前診のみ 5月5日（木曜）通常 5月6日（金曜）通常 5月7日（土曜）通常 5月8日（日曜）通常

患者の皆様へ　不妊治療保険適応拡充のお知らせ（4） 【凍結受精卵の凍結延長の取扱い】 4月1日以降、受精卵の凍結保存維持に係る費用は保険適応となります。ただし「妊娠等 により不妊症にかかる治療が中断されている場合であって、夫婦の希望により凍結保存 を希望する場合は、その費用は患家の負担とする」とあり現在、生殖補助医療を行って いない場合は保険適応となりません。これをふまえ当院では下記の対応としております。 ◆4月1日以降に受精卵の凍結延長期限日を迎える方 ①現在、生殖補助医療を行っている場合（治療計画書を作成している場合） 凍結保存維持管理料3500点（自己負担10500円）は保険適応となります。 ②現在、生殖補助医療を中断している場合 凍結保存維持管理料は医院の定める価額30000円（税別）となります。 支払い以降に治療の再開が行われた場合でも返金は行えません。 ◆3月31日以前に受精卵の凍結延長期限日を迎える方 ①現在、生殖補助医療を行っている場合（治療計画書を作成している場合） お支払いいただいた延長費用から月割り計算で4月1日以降の費用を返金した上で、 新たに凍結保存維持管理料3500点（自己負担10500円）をお支払いいただきます。 ②現在、生殖補助医療を中断している場合 凍結保存維持管理料は医院の定める価額30000円（税別）となります。 4月1日以降に治療の再開が行われた場合でも返金は行えません。 ◆付記 ①4年目以降の凍結保存維持管理料は治療継続の有無を問わず自費となります。 ②43歳になった場合や保険適応回数を満了された場合は、次回の更新時、凍結保存維持 管理料は自費となります。

患者の皆様へ　不妊治療保険適応拡大のお知らせ（3） 【ご注意ください】 1）４月以降、不妊治療の検査や治療の全てが保険適応になる訳ではありません。 保険適応とならない項目 ・血液検査：抗ミュラー管ホルモン（一般不妊治療の方）、甲状腺機能、抗精子抗体、 抗核抗体、血型、風疹抗体 ・クラミジアPCR検査、子宮癌検診 ・超音波検査　誘発周期の超音波検査は３回までが保険 　　　　　正常妊娠の確認は全て自費 2）混合診療の問題 保険診療と自費診療を同日に行うことは「混合診療」となるため、行うことはできません。 それに伴い皆様には、ご負担が生じることをご了承ください。 具体例 ①血液検査について保険項目と自費項目がある場合、同日に検査を行うことができません。 ②クロミッドの二段階投与など、有用でありながら用法に記載されていない投与法を実施 する場合には、投薬および検査の全てが自費診療となります。保険診療では自費診療とは違い、 使われる薬剤の種類、用法に制限が生じます。 ③生殖補助医療において先進医療に認められていない治療法を取り入れる場合、保険診療の 項目も含めて全てが自費負担となります。 【ご了承ください】 ・当院では初診患者の増加が予想される4月以降も、初診の予約枠を拡大する予定はありません。 しかしすでに来院されている方で4月を待って人工授精や生殖補助医療にエントリーされる方は 多いため、診療が混雑することは予想されます。とりわけ夜診は混み合うため、今以上に希望の 時間に予約が取れなくなる可能性があります。 仕事と妊活の両立は国の掲げる方針ですので、職場の事業所と相談して妊活のための有給取得など についてご相談ください。 ・保険適応の拡大が拙速に導入されたため、各医療機関は混乱しております。 新システムに慣れるまでは色々とご迷惑、ご負担をおかけすることもありますので、 どうかご了承くださいませ。

患者の皆様へ　不妊治療保険適応拡大のお知らせ（2） 【体外受精・顕微授精の料金】 生殖補助医療の料金は下記の項目の合計金額となります。 診察料＋検査料（超音波検査、採血）＋薬剤料（注射、内服）＋手技料（下表） ・診察料　再診料および生殖補助医療管理料1 ・検査料　超音波検査および採血 ・薬剤料　排卵誘発剤（注射、内服）、各種ホルモン剤 ・手技料　体外受精、顕微授精の技術料（下表） 卵子の数による加算 基本料金 1個 2〜5個 6〜9個 10個以上 採卵術 32000円 ＋24000円 ＋36000円 ＋55000円 ＋72000円 体外受精管理料 42000円（顕微授精併用の際は21000円） 顕微授精管理料 48000円 68000円 100000円 128000円 採取精子調整加算　＊ ＋50000円 卵子調整加算　※ ＋10000円 胚培養管理料 45000円 60000円 84000円 105000円 胚盤胞培養加算 15000円 20000円 25000円 30000円 凍結保存管理料 50000円 70000円 102000円 130000円 保存維持管理料 35000円（1年間）通算3年 新鮮胚移植術 75000円 凍結胚移植術 120000円 孵化補助法 10000円 ヒアルロン酸含有培養液 10000円 麻酔料 未定 ＊精巣内精子を用いた顕微授精　※Caイオノフォア処理後の顕微授精 【ご注意ください】 ・保険適応の導入により、従来行われていた投薬や技術の一部が行うことが出来なくなりますが、治療成績が大きく変わるものではありませんので、ご安心ください。 ・再生医療（PRP治療）、免疫療法（タクロリムス投与、イントラリポス点滴）につきましては、先進医療の認可が下りるまでは実施することができませんので、ご了承ください。

患者の皆様へ　不妊治療　保険適応拡充のお知らせ（1） 【4月1日以降に新しい治療周期に入る方】 以下、「一般不妊治療」は不妊の各種検査、タイミング法と人工授精、「生殖補助医療」とは体外受精と 顕微授精を指します。なお下記の情報は現時点のものであり今後、内容に追加変更が生じる可能性があり ますことをご了承ください。 1）新たに保険診療の対象となるもの ・一般不妊治療の人工授精の手技料 ・生殖補助医療（体外受精・顕微授精）の診察料、手技料、検査料、投薬料 ・AMH（抗ミュラー管ホルモン）検査料　ただし生殖補助医療を受ける方のみ 2）一般不妊治療について ①一般不妊治療管理料という医学管理料が新設され3ヶ月に1度、算定されます。 これは一般不妊治療を実施するに当たり医学的な管理と指導を行うことに対する評価です。 料金は250点（自己負担750円）です。 初回の治療計画書作成の際にはご夫婦の同席が必要となります。この場合、「多忙」は来院できない理由 としては認められておりません。医師より治療計画書に沿った説明がありますので、同意されましたら署名を お願いします。なお事実婚のカップルではイ）独身証明書　　ロ）出生児の認知の意向　ハ）同居の状態　 の確認が書面で必要となります。 ②不妊検査（ホルモン血液検査、子宮卵管造影検査、精液検査）については従来通りです。 ③タイミング法については従来どおりです。 ④人工授精周期の診察、投薬、手技料が保険適応となります。なお実施に際して年齢制限、回数制限は 設けられていません。 3）生殖補助医療について ①生殖補助医療管理料1という医学管理料が新設され1ヶ月に1度、算定されます。 これは生殖補助医療を実施するに当たり医学的な管理と指導を行うことに対する評価です。 料金は300点（自己負担900円）です。 初回の治療方針の説明の際にはご夫婦の同席が必要となります。この場合、「多忙」は来院できない理由 としては認められておりません。医師より治療計画書に沿った説明がありますので、同意されましたら署名 をお願いします。なお事実婚のカップルではイ）独身証明書　　ロ）出生児の認知の意向　ハ）同居の状態　 の確認が書面で必要となります。 この管理料は43歳以上の方、保険治療回数を満了された方は対象となりません。 ②生殖補助医療の対象年齢 治療開始年齢は43歳未満です。43歳の誕生日を迎えると、保険治療回数を満了していなくても保険診療は できなくなります（引き続き、保険での一般不妊治療と自費での生殖補助医療は可能です）。 なお開始年齢については今年9月29日までの経過措置として、4月1日（4月2日誕生日）から9月29日 （9月30日誕生日）の間に43歳になった方でも9月30日までに治療を開始した場合は１回だけ保険が適応 されますのでご注意ください。 ③保険適応される生殖補助医療の治療回数 治療開始年齢40歳未満の方：胚移植回数６回まで 治療開始年齢40歳以上43歳未満の方：胚移植回数３回まで 生殖補助医療の治療回数は「胚移植の実施回数」でカウントします。また複数の医療機関で治療している 場合には、それぞれの胚移植回数の合計となります。 治療回数は4月1日以降に行われる最初の治療の開始日における年齢で決まります。ただし今年9月29日まで の経過措置として、4月1日から9月29日の間に40歳を迎えた場合でも、9月30日までに治療を開始した場合 は「６回」まで保険適応となりますのでご注意ください。 治療の結果、妊娠し出産（もしくは妊娠12週以降の死産を含む）された場合には、治療回数はリセットされ、 治療開始年齢に応じた回数が保険適応で実施可能となります。 ④採卵術には回数制限はありません。43歳になるまでは何度でも保険診療で採卵ができます。ただし採卵 だけを続けて受精卵を移植せずに貯めてゆく貯卵は認められません。 ⑤すでに開始している治療が４月をまたぐ場合には、１回に限り従来どおり助成金で対応できます。それ 以降については保険適応で対応となります。なお自治体により対応が異なりますので、ご自身でご確認 ください。 ⑥助成金の助成回数を満了した方でも、４月以降は新たに保険で治療を受けられますのでご注意ください。 ⑦４月1日以前に凍結保存された受精卵についても4月1日以降に治療を開始した場合、保険診療で胚移植が できます。ただし未使用の受精卵を残したまま、新規採卵から始めることはできません。なお自費診療から 保険診療に移行するための同意書が必要となります。 ⑧現在、受精卵を凍結保存していて、4月1日以降に２人目、３人目の胚移植を計画されている方も保険適応 となります。ただし未使用の受精卵を残したまま、新規採卵から始めることはできません。なお自費診療から 保険診療に移行するための同意書が必要となります。

新型コロナ感染拡大に際して改めてご周知ください。 ①同伴者の来院は、精液検査がある方のみとします。 ②院内滞在時間の短縮：＠Link予約アプリの”予想時間”での来院を。 早く着いた場合には院外待機にご協力ください。 ③マスクは不織布製に限ります。お忘れの方は販売します。 ④スリッパを持参してください。お忘れの方は販売します。 同伴 病室（採卵や流産手術）は可能 診察室：全員不可 男性外来：同伴不可

日本産科婦人科学会から以下の様な声明がだされました。 妊活されている方については触れられておりませんが、 同様の対応でよいと考えます。 妊産婦のみなさまへ ―新型コロナウイルス(メッセンジャーRNA)ワクチンについて― 新型コロナウイルス(メッセンジャーRNA)ワクチンは、これまで医療従事者や高齢者を中心に接種が行われて きましたが、今後は基礎疾患を持つ方、それ以外の方へと順次拡大されます。 皆さまが最も関心のある「妊婦さんへの接種」については、すでに多くの接種経験のある海外の妊婦に対する ワクチン接種に関する情報では、妊娠初期を含め妊婦さんとおなかの赤ちゃん双方を守るとされています。また、 お母さんや赤ちゃんに何らかの重篤な合併症が発生したとする報告もありません。したがって日本においても、 希 望する妊婦さんはワクチンを接種することができます。 妊婦健診は普段通り受けていただき、産婦人科施設以外で接種を受ける場合は、その前にかかりつけ医に ワ クチン接種の適否に関してご相談ください。 ◆妊娠中に新型コロナウイルスに感染すると、特に後期の感染ではわずかですが重症化しやすいとされています。 ◆一般に、このワクチンを接種することのメリットが、デメリットを上回ると考えられていますので、特に感染の多い 地域や感染のリスクの高い医療従事者等や、糖尿病、高血圧、気管支喘息などの基礎疾患を合併している方 は、ぜひ接種をご検討ください。 ◆副反応に関し、妊婦さんと一般の人に差はありませんが、発熱した場合には早めに 解熱剤を服用するようにし てください。アセトアミノフェンは内服していただいて問題ありませんので頭痛がある場合も内服してください。 ◆新型コロナワクチン接種の予診票には、「現在妊娠している可能性はありますか。または授乳中ですか。」という 質問がありますので、「はい」にチェックし、あらかじめ健診先の医師に接種の相談をしておきましょう。接種して よいと言われていれば、その旨を接種会場の問診医に伝えて、接種を受けてください。 ◆妊娠中の方は、里帰り先など 住民票と異なる居住地で接種を受ける場合でも「住所地外接種届」の提出は不 要です(「基礎疾患を持つ者が主治医の下で接種する場合」に準じた対応が可能です)。 ◆予定された 2 回のワクチンを接種しても、これまでと同様に感染予防策(適切なマスク使用、手洗い、人混みを 避けるなど)は続けてください。 ◆情報(問い合わせ先)等 ・各地元の保健所、都道府県の相談センター等の一覧; https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/covid19-kikokusyasessyokusya.html ・新型コロナウイルスに関する Q&A(一般の方向け:厚生労働省) https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/dengue_fever_qa_00001.html ・厚生労働省の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)ホームページ https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000164708_00001.html ・妊婦の方々などに向けた新型コロナウイルス感染症対策 https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_10653.html ・新型コロナワクチン Q&A https://www.cov19-vaccine.mhlw.go.jp/qa/0027.html 令和3年6月17日 日本産科婦人科学会 木村 正 日本産婦人科医会 木下勝之 日本産婦人科感染症学会 山田秀人 以上